中国人民解放軍空軍
中国人民解放軍空軍 中国人民解放军空军 People's Liberation Army Air Force | |
---|---|
中国人民解放軍空軍の徽章 | |
中国人民解放軍空軍の旗 | |
創設 | 1949年11月11日 |
本部 | 北京市 |
総人員 | |
現総人員 | 39.5万人[1] |
|
中国人民解放軍空軍(ちゅうごくじんみんかいほうぐんくうぐん、英語: People's Liberation Army Air Force) は、中国人民解放軍の軍種。様々な航空作戦、防空を任務とする。また軍団規模の空挺部隊を有する。
「人民解放空軍」と表記されることがあるが、「人民解放軍 空軍」が正式な組織名称である[注 1]。
概要[編集]
1949年11月11日創立。現役総兵員数は39.5万人(空軍空挺部隊を含む)と推定されている[1]。
予備役は、陸軍予備役、海軍予備役、空軍予備役、ロケット軍予備役で構成され、全体で約51万人と推定されているが、それぞれの兵員数の構成比は不明である[2][3]。
戦闘用航空機 (combat capable aircraft) [注 2]2,566機を保有する。戦闘機446機、戦闘攻撃機1182機以上、攻撃機120機、爆撃機約176機、EW機31機、ELINT機4機、ISR機48機、AEW&C機28機、空中給油機13機、輸送機271機以上、多用途ヘリコプター22機、輸送ヘリコプター31機以上などを保有する[1]。(この数には空軍空挺部隊所属機は含まれていない。)
空軍は軍団規模の空挺部隊を持つ。空軍空挺部隊は、5個空挺旅団、1個空中強襲旅団、1個ヘリコプター連隊、1個特殊作戦旅団、1個戦闘支援旅団、直轄の1個輸送機旅団を保有する[1]。
中国人民解放軍の航空戦力は、空軍航空部隊の他に海軍航空部隊および陸軍航空部隊がある[1]。
歴史[編集]
国共合作期[編集]
中華人民共和国建国以前の中国共産党は、空軍を創設することは叶わなかったものの、空軍力への関心を既に持っていた。
第一次国共合作期間の1924年6月16日、孫文は、コミンテルンの支援のもと広州に黄埔軍官学校を設立した。同年9月には広東航校という航空学校を設立し、黄埔軍官学校卒業生からの選抜生徒を入学させ、航空要員の育成を始めた。中国共産党も数名を広東航校に入学させた。
1926年、中国共産党は党員であり広東航校の卒業生の常乾坤をソ連に派遣し、航空要員となるための教育訓練を受けさせた。常はその後、中国人民解放軍空軍の初代副司令員となった。中国共産党はその後1927年と1935年の2回に分け、選抜された27名の党員を航空要員育成を目的としてソ連に送り出した。
一方国内においても、日中戦争時の第二次国共合作期の1938年3月に、新疆軍閥の盛世才の下へ、紅軍幹部等を選抜し43名を派遣し、航空要員の育成を図った。また国民党経営の航空学校にも引き続き共産党員を入学させた。国民党空軍兵士に対するリクルートも積極的に行われた。
この時期の中国共産党は、可能な限り党外のリソースを利用し、航空要員といったマンパワーを育成することを主眼としていた。
国共内戦期[編集]
日中戦争終了後の国共内戦期は、中国共産党は中国東北部(旧満州帝国)の日本軍の鹵穫機や航空用資材を手に入れ、1946年3月1日に中国共産党初の航空学校の東北民主連軍航空学校を通化に設立した。その後同年5月に、内戦の激化により学校を牡丹江に移した。この学校には旧日本軍の士官と隊員が教官を務めるなど重要な位置を占めた。学校設立以後、本格的にパイロットや航空技術者の育成が行われた。
1947年7月の時点で、航空要員560名が養成され、内126名がパイロットとして養成された。彼らはその後に創設される空軍の礎となった。
空軍創設直前からの動き[編集]
国共内戦は、最終的に中国民衆(特に人口数の上で最大の無産階級)の支持を背景に所謂「人民戦争理論」に基づく「人海戦術」を採った共産党側が内戦の主導権を握り、圧倒的な勝利に終わった。国民党側の多くは寝返り残党は台湾に撤退した。
国民党の台湾撤退の動きは1949年初頭頃から始まっていた。共産党指導部は台湾奪取に向けて人民解放軍の編成の検討を行っていた。中国大陸と台湾の間には台湾海峡が横たわっていて、台湾攻略には海軍と空軍が是非とも必要との見解であった。1949年7月の毛沢東から周恩来への手紙には中国(共産側)が短期間で敵空軍(国民党空軍)を圧倒することは不可能であり、そのために旧ソ連軍に要員3~400人を選抜し、6~8ヵ月の教育を受けさせ、かつ100機前後の航空機を購入し、来年夏季には台湾奪取に備えたいという内容であった。1949年9月中国人民政治協商会議第1期全体会議で、毛沢東は強大な陸軍のみならず強大な海・空軍を保持する旨の発言を行った。
共産党指導部の動きと並行して、中央軍事委員会は1949年3月に東北民主連軍航空学校の教員から選抜し軍委航空局を設立した。この軍委航空局の役目は共産党の航空事業の全てを統合し指導を行いこととされ、空軍設立に備えた。中央軍事委員会は空軍司令部の設立を決定し、1949年10月25日に初代空軍司令員以下の人事を決定した。空軍司令部は1949年11月11日に正式に設立され、人民解放軍空軍が発足した。準備組織である軍委航空局は直ちに廃止された。
空軍創立後段階的に、6個の軍区司令部が設立された。1950年8月に東北軍区空軍司令部と華東軍区空軍司令部が、同年9月に中南軍区空軍司令部と西南軍区空軍司令部が、同年10月に華北軍区空軍司令部が、1951年12月に西北軍区空軍司令部が設立された。その後各軍区の名称変更が成され、司令部の設置されている都市名となった。(東北軍区→瀋陽軍区、華東軍区→南京軍区、中南軍区→武漢軍区、西南軍区→重慶軍区、華北軍区→北京軍区、西北軍区→蘭州軍区)また、軍区内に空軍司令部の他に指揮組織が設けられている所もあった。その指揮組織は福州、済南、成都の3都市に設けられた。
航空学校は空軍創立前は東北民主連軍航空学校の1校だけであったが、空軍創立時に他に6校開校し、中国人民解放軍第1~第7航空学校という名称となった。1953年末には7校から12校に増やされた。この時点で空軍は約6,000名のパイロットと2万4,000名のその他の航空要員を養成していた。航空要員に必要な人員は陸軍から大量に供給し、教員や装備の大部分はソ連軍の支援により成り立っていた。
朝鮮戦争期[編集]
1950年10月から1954年の初めまでに、空軍航空部隊は28個師団70個連隊が創設され、約3,000機の航空機を保有するまでになっていた。 中華人民共和国(以降、中国と略す)は、朝鮮戦争で朝鮮民主主義人民共和国(以降、北朝鮮と略す)側が劣勢に立たされ、戦線が限りなく鴨緑江に近づくと、このままでは国連軍が中朝国境を越えて中国側に攻め入ると危機感を持った。1950年10月末に実質的に中国人民解放軍である中国人民志願軍という形で北朝鮮側に立ち戦争に参加した。まず初めに中国陸軍部隊の人民志願軍が参戦し、1950年12月から中国空軍部隊の人民志願軍空軍が参戦した。
まず初めに、東北民主連軍航空学校で養成された第4航空師団の部隊を人民志願軍空軍に編入させた。その部隊は前線基地の安東飛行場に進出し、そこで戦闘訓練を行った。1951年1月20日に、人民志願軍空軍と国連軍(アメリカ空軍)の戦闘機同士の空中戦が初めて行われた。この空中戦で中国側のMiG-15はアメリカ空軍の1機のF-84に損傷を与えた。それまで北朝鮮軍にはジェット機を保有する本格的な航空兵力は無かったため、史上初のジェット戦闘機同士の空中戦とされる。また同月29日にも空中戦が行われ中国側は1機のF-84を撃墜をしたと中国側の記録に記されている。この撃墜は中国空軍史上初である。中国側のMiG-15はアメリカ空軍のB-29爆撃機を多数撃墜している。それまでは一貫して朝鮮半島ほぼ全域の制空権を握っていたアメリカ軍の自信は、中国人民志願軍空軍のMiG-15の登場に依って揺らぎ始めた。
しかし、熟練パイロットの操縦する新型機F-86の登場により、アメリカ空軍が制空権を失う心配は杞憂であった事を証明した。F-86とMig-15の性能は、ほぼ同等であった。操縦するパイロットの質は中国側が大きく劣っていて、訓練時間が少なく、実戦経験が不足していた。
中国人民志願軍の作戦機は、数参戦初期は650機、1951年中頃は1,050機、1952年末までには1,485機をソ連から獲得したとされる。朝鮮戦争の期間、人民義勇軍空軍の戦果は、中国側の発表とアメリカ側の発表が大きく食い違っている。中国側資料では中国側の損害は撃墜231機、損傷151機で、戦果は撃墜330機、損傷95機となっている。アメリカ側資料では国連軍側の戦果は撃墜976機、失った機体は1,986機だがその内空中戦で失ったのは僅か147機となっている。この時期の中国側のパイロットでは張積慧が有名なパイロットだが、その戦果も議論がある。
金門砲戦[編集]
1958年7月、国民党空軍の偵察機は金門島周辺の福建省の航空基地にMig-17やMig-19等の中国側の戦闘機が多数集められていることを察知した。周辺上空ではその中国側戦闘機が活発に飛行するようになった。同年7月29日、中国側の4機のMig-17が国民党空軍の数機のF-86セイバーを撃墜した。中国側は福建省に戦闘機を集中配備し、その圧倒的な数で金門島周辺の制空権を握った。その後8月23日に金門島の国民党軍の基地に向けて中国側の榴弾砲による激しい砲撃が始まった。この砲撃に連なる戦闘は金門砲戦と呼ばれている。翌24日に金門島上空では中国軍のミグと国民党軍のセイバーの間の空中戦が行われた。この戦闘で国民党のセイバー戦闘機が搭載する空対空ミサイル(サイドワインダーミサイル)により中国側のMIG-17戦闘機が多数撃墜された。史上初めての空対空ミサイルによる撃墜記録であった。またこの時に、ミグ機に命中した不発ミサイルが回収されソ連の手に渡った。このミサイルはリバースエンジニアリングされ、R-3ミサイルが開発された。このミサイルは中国でライセンス生産されPL-2と呼ばれている。
60年代以降[編集]
中国人民解放軍空軍は、多くの面でソ連/ロシアの運用思想に基いて建設されており、そのため、運用する機体はいずれもソ連/ロシアの技術を元にして開発されたものである。従来は、質的な劣勢を量によって補っていると評されていたが、1960年代以降の中ソ対立によって新技術の提供が打ち切られたことから、これらをベースとして発展させた航空機の開発に転じた。現在は、ロシアとの関係改善や中国自身の経済発展などを背景に、ロシアからの完成機の購入およびライセンス生産、また国産の航空機に西側の技術を導入することによって、保有する航空機の質的向上を図っている。
戦闘機については、現時点でその数的主力は、中国がMiG-21を国産化したJ-7、J-11としてライセンス生産も行われたSu-27系列機、国産のJ-10戦闘機等であり、多数の第4世代ジェット戦闘機の導入によって第2世代戦闘機であるJ-7等から主力は移行しつつある。また、空中早期警戒管制能力の整備を進めており、輸送戦力についても、長く使われたY-8の更新のため、Y-9による更新をはかる一方、より大型のIl-76MDの取得も進めている。その結果、人民解放軍空軍の質と量をあわせた数量的空軍力は、日本、韓国、在日在韓米軍をあわせたものに匹敵し、インドを含むアジアの空軍で最大であり、訓練時間の増大やAWACSの導入を含め、その急激な近代化がアジアの軍拡を誘発しているとされる[4][5]。
2010年5月20日、グアム島のアメリカ軍基地を爆撃できるだけの飛行性能を持つ、現有のH-6を改良した新型大型長距離爆撃機を開発していることが明らかになった。
兵科(Branches、兵种)[編集]
- 航空兵(簡:航空兵、英:Aviation Branch)
- 地対空ミサイル兵(簡:地空导弹兵、英:Surface-to-Air Missile Branch)
- レーダー兵(簡:雷达兵、英:Radar Branch)
- 空挺兵(簡:空降兵、英:Airborne Branch)
- 電子対抗兵(簡:电子对抗兵、英:Electronic Countermeasures Branch)
専門部隊(Specialized Units、専业部队)[編集]
- 通信部隊(簡:通信兵、英:Communications Troops)
- 化学防護部隊(簡:防化兵、英:Chemical Defense Troops)
- 技術偵察部隊(簡:技术侦察兵、英:Technical Reconnaissance Troops)
- 工兵部隊(簡:工程兵、英:Engineering Troops)
用語説明[編集]
- 航空兵
- 航空兵は航空機を運用する。従来の戦闘機/攻撃機の師団は廃止され、その連隊は2017年に旅団へと改編された。
- 地対空ミサイル兵
- 空軍は全国中に地対空ミサイル旅団を運用する兵科として、地対空ミサイル兵を維持している。旧来の高射砲兵は予備役に移行し、地上防空兵は様々な近代的地対空ミサイルシステムで構成される地対空ミサイル兵となった。国産の地対空ミサイルシステムとして、アクティブレーダーホーミングで誘導される射程約250kmのHQ-9Bを配備している。また、ロシアからS-300PMU2やS-400などを輸入し配備している。ロシア製のシステムは主に東部戦区に配備されている。
- レーダー兵
- レーダー兵はレーダーサイトを運用する。また近年になって独自に開発しているミサイル防衛用早期警戒レーダーも試験的に運用している模様である。
- 空挺兵
- 空挺兵は空挺戦闘車などの装甲戦闘車両を運用する能力も持ち、火力や機動力が近年増している。
- 電子対抗兵
- 電子対抗部隊には、電磁スペクトルの大部分の帯域をカバーする様々な最新の地上電子戦システムが装備されている。他軍種ではあるが、例えば陸軍の電子対抗部隊は、HF/VHF/UHF通信妨害システム、レーダー妨害システム、および無人航空機搭載の電子妨害システムを用い機動部隊を支援する。
- 通信部隊
- 通信部隊は、空軍部隊に対し通信、航法、および自動指揮などのシステムを用い支援を行う。
- 化学防護部隊
- 化学防護部隊はCBRN防護部隊であり、細菌・ウイルス、化学物質・放射性物質の影響を受けた空軍の拠点やアセットを除染する任務を負う。
- 技術偵察部隊
- 技術偵察部隊は、COMINTおよびELINTの両方を含む、様々な種類のSIGINTの傍受、解読、処理、分析を担当するという点で、電子対抗部隊と同様の作業を実施する。また、MASINTも実施する。
- 工兵部隊
- 空軍には、飛行場の建設と修理を担当する独自の工兵部隊を持つ。
機関[編集]
2016年1月に中国人民解放軍は大軍区制から戦区制に移行した。それに伴い大軍区ごとに設けられた7個軍区空軍は、戦区ごとに5個戦区空軍に再編された。
各戦区の隷下には、戦区陸軍司令部、艦隊、戦区空軍司令部が置かれている。戦区司令部は戦区司令員・戦区政治委員を頂点に、戦区陸軍司令部・艦隊司令部・戦区空軍司令部の司令員が就任する戦区副司令員、戦区参謀長、戦区副政治委員などで構成されている。空軍司令部は空軍の戦力建設を担うこととなり作戦指揮系統から外れた。
軍政系統[編集]
- 空軍司令部
- 参謀部
- 政治工作部
- 後勤部
- 装備部
- 紀律検査委員会ほか
軍令系統[編集]
- 中部戦区司令部
- 中部戦区空軍
- 東部戦区司令部
- 東部戦区空軍
- 南部戦区司令部
- 南部戦区空軍
- 西部戦区司令部
- 西部戦区空軍
- 北部戦区司令部
- 北部戦区空軍
部隊[編集]
東部戦区空軍[編集]
- 第10爆撃機師団(安慶宜秀)
- 第26特殊任務機師団(無錫碩放)
- 第76空中指揮管制連隊 (九江廬山) KJ-200 (高新5), KJ-500 (高新10), Y-8T (高新4), Y-8C
- 第77空中指揮管制連隊 (無錫碩放) KJ-2000, Y-8T (高新4)
- 第58電子戦連隊分遣隊(嘉興秀洲) Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
- 福州基地(福建福州)
- 上海基地(衢州)
- 無人機大隊
- 東部戦区空軍直轄
- 前進基地
南部戦区空軍[編集]
- 第8爆撃機師団(衡陽耒陽)
- 第20特殊任務機師団(貴陽磊庄)
- 第58電子戦連隊(貴陽磊庄)Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
- 第59電子戦連隊(瀘州藍田)Y-8C, Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
- 第59電子戦連隊分遣隊(遵義紅花崗)Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
- 第60電子戦連隊(貴陽磊庄)Y-8C, Y-8XZ (高新7), Y-9G (高新11)
- 昆明基地(昆明)
- 南寧基地(南寧呉圩)
- 無人機大隊
- 香港警備区
- 南部戦区空軍直轄
西部戦区空軍[編集]
北部戦区空軍[編集]
- 第16特殊任務機師団(瀋陽于洪屯)
- 第46偵察機連隊(瀋陽于洪屯) JZ-8, JZ-8F, JJ-7A
- 第47電子戦連隊(瀋陽于洪屯) Y-8C, Y-8CB (高新1), Y-8G (高新3)
- 大連基地(大連普蘭店)
- 済南基地
- 無人機大隊
- ハルビン飛行学院
- 北部戦区空軍直轄
- 前進基地
中部戦区空軍[編集]
- 第13輸送機師団(武漢炮竹湾)
- 第37航空連隊(開封禹王台) Y-8C
- 第38航空連隊(武漢炮竹湾) Il-76MD/TD, Il-78
- 第39航空連隊(宜昌当陽) Il-76MD/TD
- 第36爆撃機師団(西安臨潼)
- 大同基地
- 武漢基地
- 石家荘飛行学院
- 独立航空測量連隊(漢中城固) An-30, Y-8H1, Y-12IV
- 前進基地
空軍司令部直轄部隊[編集]
- 第?爆撃機旅団(西安臨潼) H-6N
- 中部戦区空軍輸送捜索救難旅団 (北京沙河鎮) Y-5, Y-7G/-100, Y-8, Y-9, Z-9, Z-8K
- 戦略無人偵察機部隊(邢台沙河) BZK-007, EA-01, GJ-1
- 空軍航空大学飛行基礎訓練基地
- 空軍航空大学飛行教官訓練基地
- 飛行試験訓練センター
空軍機関人事[編集]
- 空軍司令員
- 丁来杭(空軍中将)
- 空軍政治委員
- 于忠福(空軍上将)
- 空軍副司令員
- 鄭群良(空軍中将)
- 張建平(空軍中将)
- 張洪賀(空軍中将)
- 陳東(空軍中将)
- 空軍副政治委員
- 趙以良(空軍中将)
- 宋琨(空軍中将)
- 空軍参謀長
- 麻振軍(空軍中将)
- 空軍政治工作部主任
- 範驍駿(空軍少将)
- 空軍後勤部長
- 鄭学祥(空軍少将)
- 空軍装備部長
- 李凡(空軍少将)
- 空軍紀律検査委員会書記
- 宋琨(空軍中将)
装備[編集]
航空機[編集]
機体名 | 機体開発国 | 用途 | 派生型 | 配備数[1] | 備考 |
---|---|---|---|---|---|
戦闘機 | |||||
J-7 | 中国 | 戦闘機 | J-7 J-7E J-7G |
50 119 120 |
J-7IIはミグMiG-21の独自生産機。 J-7E/GはJ-7IIをベースにした独自改良機。 |
J-8II | 中国 | 戦闘機 | J-8F/H | 30 | |
Su-27 | ソビエト連邦 | 戦闘機 | Su-27UBK | 32 | |
J-11 | 中国 | 戦闘機 | J-11 | 95 | Su-27SKのライセンス生産機。 配備数には改良型J-11Aの数も含んでいる。 |
戦闘攻撃機 | |||||
J-10 | 中国 | 戦闘攻撃機 | J-10A J-10B J-10C J-10S |
220 55+ 220 70 |
|
J-11 | 中国 | 戦闘攻撃機 | J-11B/BS | 130 | J-11をベースにした独自改良機。 |
J-16 | 中国 | 戦闘攻撃機 | J-16 | 250 | J-16はJ-11BSをベースにした独自改良機。 |
Su-30 | ロシア | 戦闘攻撃機 | Su-30MKK | 73 | |
Su-35 | ロシア | 戦闘攻撃機 | Su-35 | 24 | |
J-20 | 中国 | 戦闘攻撃機 | J-20A | 140+ | |
攻撃機 | |||||
JH-7 | 中国 | 攻撃機 | JH-7A | 120 | |
爆撃機 | |||||
H-6 | 中国 | 爆撃機 | H-6A(訓練用) H-6H/M H-6K H-6N |
推定12 推定60 推定100 4+ |
初期型はツポレフTu-16のライセンス生産機。 その他の派生型は中国の独自改良機。 |
EW機 | |||||
J-16 | 中国 | EW機 | J-16D | 推定12 | J-16DはJ-16をベースにした電子戦機。戦闘能力有り。 |
Y-8 | 中国 | EW機 | Y-8CB (高新1型) Y-8DZ Y-8G (高新3型) Y-8XZ (高新7型) |
4 2 6 2 |
Y-8は、アントノフAn-12コピー生産機。 |
Y-9 | 中国 | EW機 | Y-9G Y-9XZ |
3 2 |
|
ELINT機 | |||||
Tu-154 | ソビエト連邦 | ELINT機 | Tu-154M/D | 4 | |
偵察機 | |||||
J-8 | 中国 | 戦術偵察機 | JZ-8 | 24 | 戦闘能力有り |
J-8II | 中国 | 戦術偵察機 | JZ-8F | 24 | 戦闘能力有り |
AEW&C機 | |||||
Y-9 | 中国 | AEW&C機 | KJ-200 KJ-500 |
4 20 |
|
Il-76 | ロシア | AEW&C機 | KJ-2000 | 4 | |
空中指揮機 | |||||
ボーイング737 | アメリカ合衆国 | 空中指揮機 | B-737 | 2 | |
Y-8 | 中国 | 空中指揮機 | Y-8T (高新4型) |
3 | |
空中給油機 | |||||
H-6 | 中国 | 空中給油機 | H-6U | 10 | |
Il-78 | ロシア | 空中給油機 | Il-78 | 3 | |
Y-20 | 中国 | 空中給油輸送機 | YY-20A | 8 | |
輸送機 | |||||
Il-76 | ロシア | 大型輸送機 | IL-76MD/TD | 20 | |
Y-20 | 中国 | 大型輸送機 | Y-20 | 50 | |
Y-8 | 中国 | 中型輸送機 | Y-8C Y-8 |
30 6[注 3] |
アントノフAn-12コピー生産機。 |
Y-9 | 中国 | 中型輸送機 | Y-9 | 30 | |
Y-7 | 中国 | 小型輸送機 | Y-7/H Y-7 |
41 2[注 3] |
アントノフAn-24コピー生産機。 |
Y-12 | 中国 | 小型輸送機 | Y-12D | 12[注 3] | |
Y-5 | 中国 | 小型輸送機 | Y-5 | 70 20[注 3] |
アントノフAn-2のライセンス生産機。 |
ボーイング737 | アメリカ合衆国 | VIP輸送機 | B-737(VIP) | 9 | |
CRJ-200 | カナダ | 人員輸送機 | CRJ-200 | 5 | |
CRJ-700 | カナダ | 人員輸送機 | CRJ-700 | 5 | |
Tu-154 | ソビエト連邦 | 人員輸送機 | Tu-154M | 8 | |
練習機 | |||||
CJ-6 | 中国 | 初等練習機 | CJ-6 CJ-6A CJ-6B |
400 | |
JL-8 | 中国 | 中等練習機 | JL-8 | 350 | 戦闘能力有り |
J-7 | 中国 | 高等練習機 | JJ-7 JJ-7A |
50 150 |
戦闘能力有り |
JL-9 | 中国 | 高等練習機 | JL-9 | 30 | 戦闘能力有り |
JL-10 | 中国 | 高等練習機 | JL-10 | 50+ | 戦闘能力有り |
Y-7 | 中国 | 爆撃手練習機 | HY-7 | 12+ | |
回転翼機 | |||||
Z-10 | 中国 | 攻撃ヘリコプター | Z-10K | 8[注 3] | |
Z-9 | 中国 | 多用途ヘリコプター | Z-9 Z-9WZ |
20 12[注 3] |
|
Z-20 | 中国 | 中型輸送ヘリコプター | Z-20K | 若干数[注 3] | |
Mi-17 | ソビエト連邦 | 多用途ヘリコプター 中型輸送ヘリコプター |
Mi-17V-5 Mi-171 |
2 4+ |
|
Z-8 | 中国 | 大型輸送ヘリコプター CSARヘリコプター |
Z-8 Z-8KA |
18+ 8[注 3] |
|
AS332 | フランス | VIP輸送ヘリコプター | AS332 | 6+ | |
H225 | フランス | VIP輸送ヘリコプター | H225 | 3 | |
無人航空機 | |||||
GJ-1 | 中国 | 攻撃・ISR | GJ-1 | 12+ | |
GJ-1 | 中国 | 攻撃・ISR | GJ-2 | 若干数 | |
GJ-11 | 中国 | 攻撃・ISR | GJ-11 | 若干数 | 試験中 |
WZ-7 | 中国 | ISR | WZ-7 | 12+ | |
WZ-8 | 中国 | ISR | WZ-8 | 2+ | |
WZ-10 | 中国 | EW・ISR | WZ-10 | 若干数 |
地対空ミサイル[編集]
システム名 | 開発国 | 射程・用途 | 派生型 | 発射機[1] | 備考 |
---|---|---|---|---|---|
自走式発射機 | |||||
S-400 | ロシア | 長距離 | S-400 | 32 | |
S-300 | ソビエト連邦 | 長距離 | S-300PMU S-300PMU1 S-300PMU2 |
32 64 120 |
|
HQ-9 | 中国 | 長距離 | HQ-9 HQ-9B |
180 80 |
S-300Pをベースにした独自開発版。 |
HQ-22 | 中国 | 長距離 | HQ-22 | 130+ | |
HQ-12 | 中国 | 中距離 | HQ-12 | 150 | |
HQ-6 | 中国 | 短距離 | HQ-6A HQ-6D |
50+ 24 |
|
携帯式発射機 | |||||
QW-1 | 中国 | 携帯式 | QW-1 | 運用中[注 3] |
対空機関砲[編集]
名称 | 開発国 | 口径 | 派生型 | 配備基数[1] | 備考 |
---|---|---|---|---|---|
牽引式対空機関砲 | |||||
S-60 57mm対空機関砲 | ソビエト連邦 | 57mm | 59式57mm対空機関砲 | 運用中 | 59式57mm対空機関砲はS-60 57mm対空機関砲のライセンス生産品。 |
ZU-23-2 | ソビエト連邦 | 25mm | 87式25mm対空機関砲 | 54[注 3] | ソ連製ZU-23-2を基にした中国の独自改良型。 |
装甲戦闘車両[編集]
名称 | 開発国 | 武装 | 派生型 | 配備数[1] | 備考 |
---|---|---|---|---|---|
空挺戦闘車 | |||||
ZBD-03 | 中国 | 30mm機関砲 7.62mm機銃 HJ-73対戦車ミサイル |
180[注 3] | ||
装甲兵員輸送車 | |||||
ZZZ-03 | 中国 | 4[注 3] | コマンドポスト用 | ||
汎用装甲車 | |||||
CS/VN3 | 中国 | 運用中[注 3] |
対戦車/対陣地ミサイル・火砲[編集]
名称 | 開発国 | 口径・誘導方式 | 派生型 | 配備数[1] | 備考 |
---|---|---|---|---|---|
車載式対戦車/対陣地ミサイル | |||||
HJ-9 | 中国 | レーザービームライディング | 若干数[注 3] | 4×4小型軍用トラックの荷台に搭載して運用 | |
牽引式榴弾砲 | |||||
D30 | ソビエト連邦 | 122mm榴弾 | PL-96 | 54[注 3] | |
牽引式ロケット砲 | |||||
PH-63 | 中国 | 107mmロケット弾 | 54[注 3] | ||
迫撃砲 | |||||
100mm迫撃砲 | 中国 | 100mm迫撃弾 | 54[注 3] | ||
82㎜迫撃砲 | 中国 | 82mm迫撃弾 | 若干数[注 3] |
航空機搭載兵器[編集]
名称[1] | 開発国 | 用途 | 派生型 | 発射プラットフォーム | 備考 |
---|---|---|---|---|---|
IRH空対空ミサイル | |||||
PL-5 | 中国 | 視程内射程 | PL-5B PL-5C |
J-7, JH-7A | |
パイソン3 | イスラエル | 視程内射程 | PL-8 | J-7, J-8H/F, JH-7A, J-10A/AS/B, J-11/A/B/BS | PL-8はパイソン3のライセンス生産品。 |
R-73 | ソビエト連邦 | 視程内射程 | R-73 | Su-27SK/UBK, Su-30MKK, Su-35 | |
R-27 | ソビエト連邦 | 視程外射程 | R-27T R-27ET |
Su-27SK/UBK, J-11, Su-35 | |
IIRH空対空ミサイル | |||||
PL-10 | 中国 | 視程内射程 | PL-10 | J-10C, J-16, J-20 | |
SARH空対空ミサイル | |||||
R-27 | ソビエト連邦 | 視程外射程 | R-27R R-27ER |
Su-27SK/UBK, J-11, Su-35 | |
PL-11 | 中国 | 視程外射程 | PL-11 | J-8H | |
ARH空対空ミサイル | |||||
R-77 | ロシア | 視程外射程 | R-77/-1 | Su-27SK/UBK, Su-30MKK, Su-35 | |
PL-12 | 中国 | 視程外射程 | PL-12/A | J-8F, JZ-8F, J-10A/AS/B, J-11/A/B/BS | |
PL-15 | 中国 | 視程外射程 | PL-15 | J--10C, J-16, J-20 | |
空対地ミサイル | |||||
KD-88 | 中国 | 長距離型 | KD-88 | JH-7A, J-10C, J-16 | |
Kh-59 | ソビエト連邦 | 長距離型 | Kh-59ME Kh-59MK |
Su-30MKK | |
Kh-29 | ソビエト連邦 | 短距離型 | Kh-29T Kh-29TE |
Su-30MKK | |
空中発射巡航ミサイル | |||||
CJ-10 | 中国 | 戦略型 | CJ-20 | H-6M/K | |
YJ-6 | 戦術型 | KD-63 | H-6H/K | ||
対艦ミサイル | |||||
YJ-12 | 中国 | 超音速型 | YJ-12 | H-6K | |
Kh-31 | ソビエト連邦 | 超音速型 | Kh-31A | Su-30MKK | |
対レーダーミサイル | |||||
Kh-31 | ソビエト連邦 | 長距離超音速型 | Kh-31P | JH-7A, J-10B/C, Su-30MKK | |
YJ-91 | 中国 | YJ-91 | JH-7A, J-10B/C, Su-30MKK | ソ連製Kh-31Pのライセンス生産品。 | |
対戦車ミサイル | |||||
AKD-10 | 中国 | 対戦車ミサイル | AKD-10 | Z-10, GJ-1, GJ-2 | |
AKD-10 | 中国 | 対戦車ミサイル | AKD-9 | Z-10, GJ-1, GJ-2 | |
誘導爆弾 | |||||
LTシリーズ誘導爆弾 | 中国 | レーザー誘導爆弾 | LS-500J (LT-2) |
JH-7A, J-10/A/B/C, J-16 | |
KAB-500 | ソビエト連邦 | TV誘導爆弾 | KAB-500KR | Su-30MKK | |
KAB-1500 | ソビエト連邦 | TV誘導爆弾 | KAB-1500KR | Su-30MKK |
広報活動[編集]
この節の加筆が望まれています。 |
- 2020年9月、中国人民解放軍空軍は中長距離爆撃機H-6がグアムなど、アメリカ軍基地に酷似した基地を攻撃するプロモーション動画を微博にて配信。しかしミサイルが爆発するシーンには、アメリカ映画である『トランスフォーマー/リベンジ』、『ザ・ロック』、『ハート・ロッカー』の映像が使用されていたことが判明した[6]。
関連項目[編集]
脚注[編集]
注釈[編集]
- ^ 英語では「 People's Liberation Army Air Force」と表記され、「PLAAF」と略号される。
- ^ ミリタリーバランスでは、銃弾、爆弾、ミサイル等の殺傷性兵器を発射/投下する能力を持つ固定翼航空機を"combat capable"としてカウントしている。爆撃機、戦闘機、戦闘攻撃機、攻撃機をカウントし、EW機、偵察機、練習機のうち銃弾、爆弾、ミサイル等を発射/投下する能力を持つ固定翼航空機のみカウントし、その能力のない固定翼航空機はカウントしていない。また空軍空挺部隊に所属する航空機は除いている。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 空軍空挺部隊所属の配備数。
出典[編集]
- ^ a b c d e f g h i j k The International Institute of Strategic Studies (IISS) 2023, pp. 242–243.
- ^ 米国国防総省 2023, p. 77.
- ^ The International Institute of Strategic Studies (IISS) 2023, p. 237.
- ^ アジアの空軍軍拡競争を誘発する中国 - 「機は熟す」か(第1回) 防衛研究所、2018年9月12日閲覧。(archive版)
- ^ アジアの空軍軍拡競争を誘発する中国 - 「機は熟す」か(第2回) 防衛研究所、2018年9月12日閲覧。(archive版)
- ^ “中国空軍、PR動画に米国映画のシーン挿入 SNSで「総攻撃」受ける”. フランス通信社 (2020年9月22日). 2020年9月22日閲覧。
参考文献[編集]
和文書籍[編集]
- 茅原郁生『中国空軍:21世紀の航空戦略とアジアの安全保障』(初)芦書房、2000年。ISBN 4755611504。
- 茅原郁生 編『中国軍事用語辞典』(初)蒼蒼社、2006年。ISBN 488360067X。
- 茅原郁生 編著『中国の軍事力:2020年の将来予測』(初)蒼蒼社、2008年。ISBN 9784883600809。
- 竹田純一『人民解放軍:党と国家戦略を支える230万人の実力』(初)ビジネス社、2008年。ISBN 4828414436。
- 茅原郁生『中国軍事大国の原点:鄧小平軍事改革の研究』(第1)蒼蒼社、2012年。ISBN 9784883601066。
- 江口博保,吉田暁路,浅野亮 編著『肥大化する中国軍:増大する軍事費から見た戦力整備』(初)晃洋書房、2012年。ISBN 978-4-7710-2333-8。
- 中華人民共和国国務院報道弁公室『中国の武装力の多様な運用』外文出版社、2013年。ISBN 978-7-119-08168-7。
- 小原凡司『中国の軍事戦略』(初)東洋経済新報社、2014年。ISBN 978-4492212196。
- 中華人民共和国国務院報道弁公室『中国の軍事戦略』外文出版社、2015年。ISBN 978-7-119-09437-3。
- 杉浦康之 著「V-2章 軍の組織機構」、川島真・小嶋華津子 編『よくわかる現代中国政治』ミネルヴァ書房、2020年。ISBN 978-4-623-08671-9。
- 小原凡司 著「V-3章 軍の装備(1):核兵器, 通常兵器」、川島真・小嶋華津子 編『よくわかる現代中国政治』ミネルヴァ書房、2020年。ISBN 978-4-623-08671-9。
中国簡体字書籍[編集]
- 卢小萍,马权,李晓松,柴山『中国人民解放军空军』(第1)五洲传播出版社〈中国军队系列〉、2012年。ISBN 978-7-5085-2228-9。
- Lu Xiaoping, Ma Quan, Li Xiaosong, Chai Shan (2014). The Chinese People's Liberation Army Air Force. Chinese Military Library. CN Times Books. ISBN 978-1627740241
- 卢小萍,李晓松,王大力,李红雷『中国人民解放军空军空降兵』(第1)五洲传播出版社〈中国军队系列〉、2014年。ISBN 978-7-5085-2614-0。
英文書籍[編集]
- Kenneth W. Allen, Glenn Krumel, Jonathan D. Pollack (1995). China's Air Force Enters The 21st Century. RAND Corporation. ISBN 0-8330-1648-2
- Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2008). Chinese Aircraft : China's Aviation Industry Since 1951. Hikoki Publications. ISBN 978-1902109046
- Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2008). Antonov An-12 : The Soviet Hercules. Ian Allan Publishing. ISBN 978-1857-802559
- Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2010). Chinese Air Power : Current Organisation and Aircraft of All Chinese Air Forces. Midland Publishing. ISBN 978-1-85780-321-1
- Roger Cliff, John Fei, Jeff Hagen, Elizabeth Hague (2011). Shaking the Heavens and Splitting the Earth : Chinese Air Force Employment Concepts in the 21st Century. RAND Corporation. ISBN 978-0833049322
- Richard P. Hallion, Roger Cliff, Phillip C. Saunders (2012). The Chinese Air Force : Evolving Concepts, Roles, and Capabilities. Washington, D.C.: National Defense University Press. ISBN 1782661336
- Andreas Rupprecht, Tom Cooper (2012). Modern Chinese Warplanes. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9854554-0-8
- Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2014). Soviet and Russian Military Aircraft in Asia. Hikoki Publications. ISBN 978-1902109299
- Michael S. Chase, Jeffrey Engstrom, Tai Ming Cheung, Kristen A. Gunness, Scott Warren Harold, Susan Puska, Samuel K. Berkowitz (2015). China's Incomplete Military Transformation : Assessing the Weaknesses of the People's Liberation Army (PLA). RAND Corporation. ISBN 978-0-8330-8830-7
- Piotr Butowski (2015). Russia's Warplanes, Volume 1:Russian-made Military Aircraft and Helicopters Today. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9854554-5-3
- Bonny Lin, Cristina L. Garafola (2016). Training the People’s Liberation Army Air Force Surface-to-Air Missile (SAM) Forces. RAND Corporation. ISBN 978-0-8330-9498-8
- Andreas Rupprecht (2016). Flashpoint China : Chinese air power and regional security. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9854554-8-4
- Piotr Butowski (2017). Russia's Air-launched Weapons:Russian-made Aircraft Ordnance Today. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9973092-1-8
- Andreas Rupprecht (2018). Modern Chinese Warplanes : Chinese Air Force - Aircraft and Units. Harpia Publishing. ISBN 978-09973092-6-3
- The International Institute of Strategic Studies (IISS) (2023). The Military Balance 2023. Routledge. ISBN 978-1-032-50895-5
PDF[編集]
- Kevin Pollpeter and Ken Allen (2018年). “PLA as Organization 2.0” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所. 2023年2月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年8月27日閲覧。
- “The PLA’s Unmanned Aerial Systems” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所 (2019年8月8日). 2021年5月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年9月1日閲覧。
- ““Brigadization” of the PLA Air Force” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所 (2019年9月25日). 2021年4月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年4月5日閲覧。
- “PLA Aerospace Power:A Primer on Trends in China’s Military Air, Space, and Missile Forces 2nd Edition” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所 (2019年9月26日). 2023年6月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年9月1日閲覧。
- “PLA Aerospace Power:A Primer on Trends in China's Military Air, Space, and Missile Forces, 3rd Edition” (PDF) (英語). 米国空軍大学中国航空宇宙研究所 (2022年). 2023年5月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年8月27日閲覧。
外部リンク[編集]
- “東アジア戦略概観 2022” (PDF). 日本国防衛省防衛研究所. pp. 64-92. 2022年8月27日閲覧。
- “中国安全保障レポート2016” (PDF). 日本国防衛省防衛研究所 (2016年). 2017年3月10日閲覧。
- “Military and Security Developments Involving the People's Republic of China 2023” (PDF) (英語). 米国国防総省. pp. V-VI, 47, 58-59, 62-65, 77, 82-93, 108-109, 118-120, 122-124, 127-135, 139, 145, 150-151, 185 (2023年). 2023年10月25日閲覧。
- “People's Liberation Army Air Force 2010” (PDF) (英語). 米国空軍国家航空宇宙情報センター. 2018年11月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年3月10日閲覧。
- “中華民国106年国防報告書” (PDF) (繁体字). 中華民国国防部 (2017年12月). 2017年12月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年8月4日閲覧。